全面リフォームを選択する前の注意

全面リフォームに向かない家は？

戸建ての全面リフォームができなかったり、向かない場合もあります。
柱が白アリに食われてぼろぼろだったり、基礎がなくコンクリートがうたれていないなど、補強するレベルではなく建て替えた方が安くすむ場合があります。
リフォーム会社に見積もりを出してもらい、比較してみましょう。
2×4(ツーバイフォー)工法やプレハブ工法で建てられている住宅では、耐震上の問題で抜けない壁や柱が多数あります。
間取りが制限がされ、希望する間取りに変更できない場合もります。
また、型式適合認定の住宅は、増改築や構造を変更する場合に建築確認申請が必要なものがあります。
確認申請図面や書類があれば、リフォーム会社に見てもらって確認してみましょう。

全面リフォームが固定資産税が上がります

固定資産税は、毎年固定資産に対して課税する地方税です。
固定資産税評価額×標準税率で算出されます。
一般的には、建築確認申請の必要がないリフォームでは上がることはありませんが、増築や全面リフォームでは、建築確認申請がされたことによって、大規模なリフォームに対しての固定資産の資産評価を行います。
建物の価値が見た目や耐久性などによってアップする可能性がありますので注意しましょう。
増築や二階建てにすると床面積が増えますので資産評価は上がることになります。
しかし、新耐震基準のリフォームをした場合、省エネリフォーム工事を行った場合、バリアフリーリフォームを行った場合は、1年間に限り減税されます。
リフォームの税金・減税に対してリフォーム会社に相談してみましょう。